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Bitcoin(ビットコイン)を理解しよう。仕組みや取引所、チャートや換金方法まで

2017年に20倍もの価値に値上がりしたBitcoin(ビットコイン)。その急激な値動きから、個人投資家だけではなく一般消費者からも大きな注目を集めている。そもそも、ビットコインとは何なのか?国が発行しない仮想通貨の仕組みや、取引ができる場所、値動きの見方や換金方法までを詳しく見ていこう。

Bitcoin(ビットコイン)とは

Bitcoin(ビットコイン)とは、2008年にサトシ・ナカモトと名乗る人物(またはグループ)によって構想が発表された仮想通貨だ。いま世界中から注目を集める「ブロックチェーン」とともに発明された。

ブロックチェーンとは、仮想通貨を支える根幹技術で、日本語では「分散型台帳」と訳される。全員が同じ台帳を複製して持つことで、改ざんへの耐性と取引の検証性も同時に備えた技術だ。中間業者を必要とせず、非中央集権型で管理主体が存在しない点が特徴。「信頼のプロトコル」をベースに世界中に分散された帳簿がどんどん数を増やしている。

ビットコインも一種のブロックチェーンであり、ブロックチェーンを使った画期的なサービスはすべてビットコインの仕組みをベースにつくられていると言われている。

仮想通貨の仕組み

仮想通貨の仕組みは通常の通貨とは大きく異なる。発行にも管理にも、国家が関与していない点が最大の特徴だ。また、日本では決済手段としては認められているが、通貨としては認められていない。

では、どのように仮想通貨は発行されるのか?ビットコインを例に考えてみよう。

ビットコインは、ユーザーによる取引データを”マイナー”と呼ばれる参加者たちが収集・検証し、台帳の1ページ(1ブロック)にまとめる。ページの作成の報酬として、約10分に1回のペースでビットコインが生まれる。報酬は約4年に1度半減し、全体で2,100万BTC(ビットコインの単位)以上は発行されない。

ビットコインの取引所とは?

ビットコインを購入するためには、仮想通貨取扱事業者に会員登録し、本人確認が必要だ。買い方は、他の投資家との間で売買をする「取引所」、事業者の提示価格で購入や売却を行う「販売所」、自己資金の何倍もの取引が可能な「FX」の3種類があり、同じ事業者でも複数の買い方を選ぶことができる。

主な取引所は、ビットコイン取引量日本一(※ シード・プランニング社調べ(2017 年 2 月仮想通貨取引所ビジネスの市場規模調査))の「bitFlyer(ビットフライヤー)」をはじめ、「GMOコイン」「DMM Bitcoin」「Zaif(ザイフ)」など。そして、今年1月に約580億円もの仮想通貨が流出し、問題となっている「コインチェック」もこうした取引所の一つだ。取引所では、ビットコイン以外の仮想通貨も扱う場合が多い。

チャートはどこでチェックする?

ビットフライヤーなどの仮想通貨取扱事業者は各社チャートを提供している。

FXや株のように値動きを細かく予測したい投資家の間で人気が高いのは、bitbank(ビットバンク)が提供するTradingViewだ。TradingViewは日本だけではなく世界でも親しまれ、100を超えるテクニカル分析利用できる高性能チャートが利用可能。使いやすさのためインターフェースにこだわり、シンプルで軽量に作られている。また、スマートフォンでも利用できるように開発されているため、気になったときにすぐ取引が可能だ。

日々のちょっとした値動きのチェックであればカンタンなチャートで十分だが、細かな分析をしたい場合や頻繁に取引をしたい場合は、高性能チャートをぜひ活用したいところだ。

ビットコインはどうやって使う?

2017年4月に資金決済法が改正され、ビットコインは決済手段として日本で認められるようになった。

例えばビックカメラでは全店でビットコイン決済が可能。ビットフライヤーの決済システムを使ってQRコードを作成、自分のビットコインウォレットでQRコードを読み取ることで確認画面が立ち上がり、「支払う」ボタンをタップするだけで決済が完了する。

また、Visaのプリペイドカードにビットコインをチャージでき、全世界のVisa加盟店で使用することができる。その他、Amazonギフト券、nanacoギフト、Edyギフトなどに交換することも可能だ。

ビットコインの換金方法は

電子マネーのような使い方や、ギフト券・プリペイドカードへのチャージではなく、ビットコインをそのまま貨幣(円)に換金したい場合は、ビットフライヤーなどの仮想通貨取引所にビットコインを送金し、ビットコインを貨幣に売却する必要がある。

保有しているビットコインを売却し円を得て、銀行口座に出金すれば完了だ。その際、出金額に応じて手数料が必要なため注意が必要だ。

また、仮想通貨を円に換えるということは売却したということになるため、取得時と売却時の差額(利益)が20万円以上の場合は確定申告と納税の可能性が出てくる。

今後、ビットコインはどうなるか

インターネット以上の変革をもたらすと言われている、ビットコインとブロックチェーンだが、現在の日本では投機の対象として注目を集めがちだ。2017年初頭と比較して、年末には約20倍に値上がりしたため、なかには億単位の資産を形成し「億り人」と呼ばれる人も誕生した。急激な広がりを受けて、まだ法整備が追いついていないのが現状だ。

一方で、2014年に世界最大のビットコイン取引所であったマウントゴックスが倒産し、顧客から預かったビットコインをほぼ消失させるという事件も発生。ビットコインではなかったものの、最近ではコインチェックから580億円に相当する仮想通貨が流失し、大きな事件となっている。

いまはまだ投機的な資産に過ぎず、法整備や規制も充分ではないかもしれない。しかし、ビットコインを支えるブロックチェーンなどの技術には計り知れない可能性がある。人々の生活を根底から変え、手数料を抑えた国際送金や、募金、マイクロファイナンスの手段の一つとしても大きな期待を集めているのだ。
YsPhoto / PIXTA(ピクスタ)

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